デイトレーダーが生き残るために
日足と1時間足のトレンドに沿い、リアルタイムのトレンドにも沿い、典型モデルに基づき、許容損失価額から逆算した適正なポジションサイズで、救出可能性の高いと思われたエントリーを、認知バイアスが排除された状況で行ったとします。このように完全条件に基づきエントリーした場合でもなお、明白に失敗と言わざるを得ないポジションになるケースがあります。ゆえに、エントリー後には、救出可能性の観点から再度そのポジションが適性なものであるかを検証する必要があります。 結果として高値買い・底値売りになってしまったケース 不完全条件 ...
オプションの引力 為替において巨額のオプションが存在する場合、権利行使日に向けて徐々にそのオプション価格に吸い寄せられるように価格が収束していく傾向があります。 たとえばドル円にて130円に巨額のプットオプションが存在していた場合、そのオプション権利者は、権利行使日になる前に1ドルが130円以下になればドル買いポジションを作る傾向があります。仮に127円でドルを買った場合、権利行使日が到達する以前に133円に上がれば133円でドルを売って利益確定させることで6円幅の利益が取れます。その後再び130円を割っ ...
必要性に基づく損切りとはマーケットの都合に合わせた損切りですから、なるべく合理的にチャートを解釈することで適切な損切りラインを設定する必要があります。その具体的な材料となるものをこの節では解説します。自分が参入しようとしているマーケットや銘柄において、現在のチャートでとろうとしているポジションでは何が最も適切であろうかと柔軟に探す視点を常にもっておくべきです。 損切りラインを設定する際の素材 サポート・レジスタンス ①高値・安値 価格は原則として波動を描く性質があります。トレンドとは、ダウ理論に従えば、連 ...
ポジションの救出可能性を高める方法 トレンドに沿った売買をする 一番簡単に救出可能性を高める方法は、デイトレードであっても日足以上のトレンドに沿ったトレードを行うことです。また、マーケット全体の熱量も考えながら全体指数の方向性と合致する方向で個別の銘柄も検討することです。これによりトレンド回帰によるポジション救済の可能性は相当程度高くなります。 押し目買い、戻り売り 救出可能性の観点から、ロングでは押し目買い、ショートでは戻り売りが理想となります。ただ、この問題を難しくしているのは、巨大なトレンド発生時に ...
先物取引・オプション取引は、身近な生活体験からくる直感的な理解が難しいこともあり、質問の多い分野です。両者とも未来の価格を直接的に扱うことから、短期トレードにおいても非常に重要な参照材料となりえます。これらは金融工学に基づいた複雑な数学的モデルに依拠した金融商品であり、本格的に理解することは困難ですが、デイトレーダーとして知っておくべき範囲に限ればそう大げさなものではありません。日々のファンダメンタル分析を行うために経済記事を読む上で知っておくべき前提をここでは説明します。 先物取引 先物取引の起源として ...
金は、時代と地域とを問わず永続的な価値が認められてきた歴史があります。中央銀行や政府でさえ、その価値を本質的に制御または変更することはできません。純粋な価値を示す究極の存在といえます。それゆえに金は安全資産としての性格をもち、チャートはリスクオフ指標としての優れた機能を持ちます。 金ほどではないにせよ、投資の世界には、"安全資産"という称号をもつ存在が他にもあります。ドルや円やスイスフラン、信用力の高い国家の国債がこれに該当します。これら金以外の安全資産と金との比較が本節の目的となります。特に、それらのチ ...
[st_toc] 日本株と米国株との関係 上図は、日経平均とダウ工業株30種との月足比較、及びTOPIXとS&P500との週足比較です。バブル崩壊時を除けば、米国株と日本株とは高い相関性が観察されます。この相関性について、両者の間に因果関係を認める立場からは以下の説明がなされます。 日本経済の独立性の欠如 まず、日本株と米国株との連動性を日本経済の独立性の欠如として捉え、日本経済は一定程度以上アメリカ経済に依存しているとする説明です。 そもそもグローバル経済のもとでは、大多数の国は自国の需要と供給 ...
2020年はアメリカ大統領選挙の年です。トランプという特異な輪郭をもつ大統領が再選を果たすか民主党候補が当選するかで、アメリカ経済ひいては世界経済の見通しは大きく変化します。何れにせよ、トランプ当選以後の株式チャートは、この利益獲得の好機を逃さないための前提として重要です。 当選から就任後の期待形成期 2016年11月8日の当選直後から、ドル高と併せて株高が進みます。国内的には大型法人減税と公共事業拡大、国際的には保護貿易を標榜するトランプを、マーケットも一先ずは歓迎しました。 ところが、2017年3月、 ...
アメリカは世界全体のGDPの20％～30％を占めるほどの生産力をもつ国家であり、また日米の政治的緊密性から、アメリカ経済の好調不調は日本経済に強い影響を及ぼします。「アメリカがくしゃみをすれば日本が風邪をひく」との隠喩は、両国の関係をよく表した箴言です。特段の材料がなければ、日本の株式市場は前日のアメリカの株式市場の動向を強く反映することからもわかるように、長期だけでなく短期においても米国のマーケットは日本のマーケットにインパクトを与えます。したがって、日本株のトレードに際しては、米国株のチャートを頭に入 ...
